「KPIを可視化したい」の前に確認してほしい2つのこと

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こんにちは、DX顧問サービスの林です。今回はKPI可視化を行いたいと考えている会社の方に向けて、可視化の前に確認してほしいことについて書きたいと思います。KPIを導入することを検討している会社さんは、是非この記事を読んで、社内の状況について確認してみて下さい。きっと役に立つはずです。

基本的にKPIの可視化が必要な会社のステージはどういうステージかというと売上が踊り場にあり、これまでの運営方法だと売上のトップラインが見えてきてしまう、という会社さんが多いかなと思います。

こういう状況の中で経営管理レベルから売上のゴールが設定され、そこから各部署へとKGIやKPIが定義され、各部署に降りてくる、というような感じだと思います。

わたしの会社でもDX顧問サービスの支援として、KPI導入支援も行っています。KPI可視化をしたいとお声掛け頂くことがあります。

KPI可視化、というのは、データが存在していることが前提です。ただ、これまでのプロジェクトでは、そのデータは、よっぽど洗練されたIT企業でもない限りデータベースで管理されているということはなくて、基本的に整理されていない形で管理されていて、かつデータごとに別々の管理方法になっているケースがほとんどです。ということはデータの集積も単純なプロセスでは実現できず、データごとに異なる取得方法を1つずつ考えていく必要があります。

これらの環境で、データ可視化の環境を

  • 低コスト

  • 安定的

    に運用しなくていはいけません。

しかも、ただ単にやれば良いだけではなくて、現場に対して少ないインパクトで導入しないといけません。現場というのは、具体的にデータの登録のオペレーションを行う部署の皆様のことです。KPI可視化導入プロジェクトのせいで

  • 今までと登録の様式やフォーマット、オペレーションフローが変わった

  • 入力項目が増えた

などが起こると現場からの反抗が起こり、導入に失敗する可能性が高くなります。なのでできるだけ現行のオペレーションは変更しないことが望ましいです。

この様な場合、後はIT面で集積・可視化を行えうことになります。ところが、実際にはこのようにならないことが多いのです。


KPI、本当にあります?

いざ顧客からのKPIを頂くという段階になり、あるあるなのがこちら!

KPIがない!!!

より詳しく言うと、本当に無い場合もあれば、一応定義されているものの極めて抽象的で、実務的に言うと数値として取得不可能な場合のどちらかがほとんどのケースです。


結局こういう場合にはIT領域ではなくて、まずKPIを定義しましょう、ということになります。となるとITというよりも経営面です。売上の計画からブレイクダウンする形で実務的にデータが取れるKPIを定義してゆくことになります。

たまにこの様な状況の中でもデータ取得環境を進めてほしいという声を頂くことがありますが、KPIがないのにデータ取得環境を進めると、目的がない中で集積をすることになります。そうなると無駄に取得項目が多くなり、データが膨大になりますのでオススメしません。


そのKPI、多すぎませんか?

KPIとは何なのか考えたことありますか?なんでこんなモノが必要なのか?そもそも元データを全て見れた方が情報量としては多いわけで、その方が情報としては優れているはずです。

ではなぜ捨象するのかというと、

人間の情報処理能力には限界があるからです

元データをすべて見せられても、何ら経営改善のための示唆を導き出すことができません。データが多すぎて人間には情報処理できないからです。KPIの本質は

事業運営上重要なデータのみを残して、それ以外の情報を捨象すること

なのです。

問題点としてありがちなのが、KPI多すぎ問題です。多すぎて洞察を導き出すことができない状態になってしまっているということです。

この場合も結局、KPIの定義し直しをすることになります。


わからなければ、外部リソースを頼りましょう

上の2つの問題点をまとめると

  • KPIが無い

  • KPIが多すぎる

ということになります。KPIの定義もしくは再定義が必要になるわけですが、社内でできるのであれば、社内でやって頂ければよいかと思います。ただこれらをやるには、売上という最上層の計画から、日々の業務レベルまでを連携した形で計画できるスキルが必要です。

これらができないということであれば、迷わず外部リソースを使いましょう。それが吉だと思います。

林 高行

株式会社ヴィクセス代表取締役。東京工業大学大学院を修了後、シティバンク、エヌ、エイを経てみずほ証券にてリスク統括部にて金融派生商品の定量分析業務に従事。2012年にヴィクセスを設立。以降IT, ファイナンス領域で顧客を支援。

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